引きこもりの原因ってなに?どうしたら脱出できるの?家族の接し方、高齢化した場合の対応方法を解説します

2018/03/26
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ひきこもりとは、仕事や学校に行かず、かつ家族以外の人との交流をほとんどせずに、6ヶ月以上続けて自宅にひきこもっている状態のことです。近年はひきこもった当事者の高齢化も社会問題になっています。この記事では、ひきこもりになる原因や脱出方法、家族の接し方に加えて、高齢化した場合の対応策などにも触れていきます。

目次

  1. 引きこもりとは?
  2. 引きこもりが起きる原因とは?
  3. 引きこもり脱出の方法とは?
  4. 精神疾患による引きこもりの場合は注意
  5. 子どもが引きこもったら、家族はどう対応すればいい?
  6. 引きこもり脱出にアルバイトは有効?
  7. 引きこもりの高齢化とは?
  8. 引きこもりの子どもが高齢化した場合の対策は?
  9. 引きこもりとその支援 まとめ

引きこもりとは?

出典 : amanaimages
まず最初に確認したいのは、ひきこもりは病気ではないということです。ひきこもりとは、(自宅にひきこもることで)就学や就労、家族以外の他人との親密な対人関係を築かない状態が6ヶ月以上続いていて、その原因が精神疾患(障害)とは考えにくい状態像を示す言葉です。

自分の部屋に閉じこもっている方だけでなく、1人でならコンビニや映画鑑賞などに行けるような方でも、家族以外の他人との交流がなければ、ひきこもりと判断されます。
参考 : 厚生労働省 「ひきこもり施策について」
内閣府が2015年に行った調査『若者の生活に関する調査報告書』(内閣府政策統括官)によると、15~39歳の方で、「ひきこもり」群の出現率は1.57%、全国で推計約54万1000人とのことでした。前回調査した2010年の推計69万6000人(出現率1.79%)に比べて15万5000人ほど減少していました。

「ひきこもり」群の定義は、6ヵ月以上にわたって<趣味の用事のときだけ外出する><近所のコンビニなどには出かける><自室からは出るが、家からは出ない><自室からはほとんど出ない>状態とされました。

本調査では、家族会や地方自治体の調査では半数近く存在する40歳以上の人は調査対象から除外されており、54万人という推計は実態を反映していないという批判もあります。こうした批判を受けて内閣府は、2018年度には40歳から59歳を対象とした中高年のひきこもり調査を予定しています。
参考 : 内閣府 「若者の生活に関する調査報告書 (PDF版)」
ひきこもっている家族がいることを対外的に公表していない家庭もあるため、国や自治体の調査によって統計データはまちまちで、正確な人数を把握することは難しいのが現状です。39歳以上のひきこもり当事者も含めると、100万人を超えるのではないかと考える専門家も少なくありません。

引きこもりが起きる原因とは?

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きっかけは挫折体験

ひきこもるきっかけとしては、成績の低下や就労の失敗、失恋やいじめなど一種の挫折体験が見られることがあります。内閣府の調査を見ると、病気や仕事・学業でのつまずきがひきこもりのきっかけになったケースが多いことが分かります。
画像引用 : 内閣府 「第2節 若年無業者,フリーター,ひきこもり|平成27年版子ども・若者白書(全体版) - 内閣府」
ただ、これはあくまでもきっかけにすぎません。その後のひきこもりの長期化を促してしまうメカニズムとして提唱されているのが「ひきこもりシステム」です。

ひきこもりシステムとは?

ひきこもりという状態を取り巻く世界を3つの領域で分けるとすると、ひきこもっている当事者個人、そして、その家族(主に両親)、さらに、個人と家族を内包する社会があります。この個人、家族、社会の3つは、通常であればそれぞれ接点を持ち、相互作用しながら安定を保っています。
※斎藤環著『「ひきこもり」救出マニュアル〈理論編〉』のひきこもりシステム模式図を参考にLITALICO仕事ナビ編集部が作成


ところが、個人と家族の接点がなくなり、また、家族と社会の接点がなくなるとそれぞれがバラバラの状態になったまま安定していきます。これがひきこもり状態を長期化させるひきこもりシステムとして稼働するのです。
※斎藤環著『「ひきこもり」救出マニュアル〈理論編〉』のひきこもりシステム模式図を参考にLITALICO仕事ナビ編集部が作成


それでは、ひきこもりシステムについて具体的に見ていきましょう。

まず、「個人」の段階では、先ほど挙げたような挫折体験がきっかけとなりひきこもり状態が発生します。すると、ひきこもりに対して「家族」の焦燥感や不安感が強まります。ここで、ひきこもり当事者と円滑なコミュニケーションが築かれていない(=接点がない)場合、説教や叱咤激励といったかたちで一方的なプレッシャーを与えることになり、さらにひきこもりが深まってしまいます。

これに加えて、「家族」と「社会」がつながっていないと、いっそう悪循環が強まります。社会とのつながりというのは学校へ行っていたり働いていたりといった社会への参画という意味ではなく、ひきこもりの状態を対外的に公表、相談しているかどうかです。

世間の評判を気にしてひきこもりをひた隠しにしたり、誰にも相談しなかったりして「社会」との接点がなくなってしまうと、治療や相談の機会が失われてしまいます。こうして、ひきこもりの長期化を促すシステムの構築につながっていくのです。

引きこもり脱出の方法とは?

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まず注意しておきたいことですが、すべてのひきこもりに「治療」や「支援」が必須というわけではありません。何らかの目的を持ってひきこもっている方、経済的・環境的にひきこもることが可能な状況にある方にまで、支援を押しつけることは間違いです。

しかし、多くのひきこもり当事者がひきこもり状況に苦しみ、脱出を望んでいることも事実です。また、ひきこもりによる長期の孤立状況は、心身にさまざまな悪影響をもたらすことには医学的な根拠もあります。当事者や家族が何らかの支援を望む場合に、医療を含む様々な支援手段や社会資源を利用することが可能です。以下、それについて述べます。

ひきこもりから脱出するためには、先に述べたひきこもりシステムをそれぞれの接点のある通常のシステムに近づけていくことになります。それでは、具体的にどのような対応が考えられるのでしょうか。ここでは、精神科や心療内科などで行われる家族相談、個人療法、集団適応支援という三段階の対応方法について説明します。

家族相談

ひきこもっている当事者が最初から医師のもとに来ることは難しいケースが多く、家族(両親)による相談から始まります。「本人がいなければ無意味では?」という疑問もあるかもしれませんが、家族相談は非常に有意義です。

まず、医師が家族から間接的に情報を得て、受診や介入のタイミング、方法を練ることができます。さらに、ひきこもり初期の段階で家族に適切な対応方法を伝えることで、親子関係の改善をはかることができるのです。

それにより、長期化を促すひきこもりシステムのうち、「個人」と「家族」がうまく接点を持ち、この時点でひきこもりの解消につながる可能性もあります。

個人療法

医師によるカウンセリングなどの精神療法が主な内容になります。当事者からの相談に医師が答えを示すこともあれば、雑談に終始することもあります。ここでは、話の内容よりも、医師と会話することで信頼関係を構築することと、外出して他人と話をする習慣を身につけることが大きな成果となります。

また、医師によっては薬物治療も並行して行う場合があります。ただ、ひきこもりそのものに効く薬はありません。例えば、外に出たり、電車に乗ったりして不安を感じるときに、抗不安薬を飲むことで活動がスムーズになるといった対症療法的な使用になります。

集団適応支援

家族とのコミュニケーション、医師とのカウンセリングがうまく行ったら、次は家族以外の他人と触れ合う経験を重ねるきっかけを探ります。ひきこもりの方が参加しやすい場として、さまざまな問題を抱えた方同士が集まり、相互に語り合うことで問題解決をはかる自助グループや、病院(クリニック)や保健センターなどで行われるデイケアなどがあります。

このほか、カルチャーセンターや英会話教室、ボランティア活動など、実用的でありながら心理的な負担が強くない活動もおすすめです。このような活動を通じて親密な人間関係を複数持つことができれば、ひきこもりは脱出できたと言えるでしょう。

精神疾患による引きこもりの場合は注意

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ひきこもりの初期対応で重要になるのは、精神疾患の有無の判断です。精神疾患が原因でひきこもっているのであれば、治療方法も疾患に応じたものに変える必要があります。
例えば、ひきこもり症状が見られる精神疾患のひとつに統合失調症があります。統合失調症では、幻覚や妄想といった特徴的な症状とともに、無気力状態が続いてひきこもりになる場合があるのです。
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統合失調症は適切な薬物療法が行われれば早期に改善することも少なくありません。逆に、放置されると症状が慢性化、悪化することもあります。このほか、うつ病や双極性障害などの精神疾患にもひきこもり症状が見られる場合があります。
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また、発達障害のある方が特性を理解されないまま不適切な環境にいることで、環境との不適応を起こし、二次障害としてひきこもり状態になってしまう場合も見られます。こういった疾患や障害によるひきこもりの悪化を防ぐためにも、早めに医師の指示を仰ぎましょう。
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子どもが引きこもったら、家族はどう対応すればいい?

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ひきこもりから脱出するための対応について見てきましたが、では、実際に自分の子どもがひきこもったら、家族は具体的に何をすればいいのかについて見ていきましょう。

当事者や家族に合った病院を探す

病院探しで参考にするといいポイントは、思春期事例(不登校など)を扱った経験があるか、両親だけの相談にも応じてくれるか、通院しやすいか、の3点です。

ひきこもり事例を見たことのある精神科医は多いとは言えません。ただ、不登校などの思春期事例を扱ったことのある医師は、ひきこもりの治療も可能な場合があります。また、ひきこもりの治療は年単位になることもあり、当初は遠距離でも頑張って通うことができたとしても、次第に辛くなってくることも考えられます。当事者が通うことになったときのことも考え、できるだけ通いやすい範囲の病院(クリニック)を選ぶといいでしょう。

近くに通えるような病院がない場合は、まずはひきこもり地域支援センターや精神保健福祉センターなどで相談してみましょう。特に、ひきこもり地域支援センターはひきこもりに特化した相談窓口であり、社会福祉士、精神保健福祉士、臨床心理士などが相談内容を基に適切な支援機関につなげてくれます。
参考 : 厚生労働省 「ひきこもり対策推進事業」

本人が安心できるコミュニケーションを心がける

家族がひきこもっている当事者と対応するときに心がけることは「安心してひきこもれる環境を作ること」です。家族は、現状をどうにかしようというあせりから、説教や説得、議論をしがちです。

しかし、もっとも危機感を抱いているのは当事者本人なのです。当事者にプレッシャーをかけることで、ひきこもりの悪化を招くことがあります。まずは当事者の話にしっかり耳を傾けて、考えを共有する姿勢を維持してください。

話しかけがぎこちなくても、当事者と話したい気持ちが伝わっていることが大事です。話題としては、ニュースの話や芸能界の話、ペットに関する話題などがいいでしょう。将来の話や学校、仕事の話、そして同世代の友人の噂話などは避けてください。

また、「親の育て方が悪くてこうなった」など両親への恨みや怒りを話し続ける場合もあるかもしれませんが、そういうときはさえぎらず、最後までしっかりと聞いてあげてください。内容の正しさは関係なく、「聞いてもらえた」という満足感を当事者に感じてもらうことが重要です。

家族自身のケアも忘れずに

両親、特に母親は、ひきこもっている子どもに献身的に尽くし、自分の時間もなく疲弊しているケースがあります。これでは親子共倒れになってしまうので、まずは両親が社会との接点を持つようにしましょう。仕事や趣味などで外出し、自分の世界を持っておくといいでしょう。自身のリフレッシュになることに加え、ひきこもっている子どもに対して「外の世界には楽しいことがたくさんある」ことを身を以て示すことにもつながります。

また、ひきこもりの家族を持つ方々が悩みを共有してお互いに支えあう家族会の集まりや、ひきこもりに関する講演会や勉強会に参加すると、さまざまな事例を知ることができ、孤独が和らぎます。ひきこもりから脱出するまでは長い年月がかかることもあり、同じような悩みを抱える家族との連帯は非常に心強いものとなるはずです。
参考 : 厚生労働省 「家族会・患者会」

引きこもり脱出にアルバイトは有効?

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社会参加をするという観点から、アルバイトを考える方もいます。もちろん、アルバイトでも人との交流はつくれますが、外に出たばかりの頃は意気込んで疲労がたまりやすい側面もあり、注意が必要です。ゆとりのあるシフトを組むなど、ちょっとずつなじんでいくように心がけるといいでしょう。

就労を検討するのであれば、就労継続支援などの福祉サービスも利用できます。就労継続支援は、一般企業で働くことは難しいものの、一定の支援があれば継続して働くことができる方に働く場を提供するサービスです。体調や特性に理解のある職場スタッフのサポートの下で働くことができ、賃金をもらいながら人間関係も構築することができます。
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また、いずれ一般企業への就労を目指したい場合には就労移行支援という福祉サービスも用意されています。ビジネスマナーやコミュニケーショントレーニングといった働くための基礎知識や能力を身に着ける職業訓練、職場探しや就職活動の支援など、就労移行支援事業所に通うことで、就職まで一貫してサポートしてくれるサービスです。
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いずれも障害者総合支援法に基づくサービスですが、障害者手帳がなくても利用できる場合があります。まずは市区町村の障害福祉窓口に相談に行ってみてください。
参考 : 厚生労働省 「障害者の就労支援について」

引きこもりの高齢化とは?

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今や社会問題となっているのがひきこもりの長期化・高齢化です。いったんひきこもると自力で抜け出せる人は少なく、放置されることでひきこもりの期間が長期化する傾向があります。

KHJ 全国ひきこもり家族会連合会では2004年から 13 回にわたって全国の支部会会員に対する調査を継続的に実施していますが、回を重ねるごとに高年齢化が進んでいることがわかります。平均年齢は 2008 年に発表された調査において 30 歳を上回り、平均のひきこもり期間は 2011 年発表の調査で 10 年を超えていました。2016年実施の調査では、30歳以上が6割以上、40歳以上が2割以上を占めていました。
参考 : 特定非営利活動法人 KHJ全国ひきこもり家族会連合会 「長期高年齢化したひきこもり者とその家族への効果的な支援及び長期高年齢化に至るプロセス調査・研究事業報告書」
子どもが高齢化するということは、当然両親も高齢化するということを意味します。親は子どものひきこもりにおける有力な支援リソースであることが多いですが、親が高齢化することで、経済力も体力もなくなっていきます。すると子どもを支えることができなくなり、共倒れの危険性が出てくるのです。

引きこもりの子どもが高齢化した場合の対策は?

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子どもがひきこもったまま高齢化したケースで、喫緊の課題となるのは経済的な見通しです。年齢を経るにつれて起きる両親の退職や病気などによって経済的な余裕がなくなっていく一方、経済的自立が難しい子どもの生活をどのように支援していくのか、対策を練る必要があります。

ここでは対策の一部として、遺言状の作成、障害年金の受給、生活保護の受給について紹介します。

遺言状を作成する

子どもは、親亡き後も生きていかなければいけません。その手立てを探るために、遺言状の作成を通じて、子どもにもライフプランを考えてもらう機会を作ります。家族だけでは困難な場合もあるので、ライフプランの専門家であるファイナンシャルプランナーなどと相談しながら進めることをお勧めします。

まず、家族で資産や借金などを含めた家計の状況をありのまま共有しましょう。親が亡くなった後の経済的見通しについても話し合い、文字に残すといいでしょう。両親には両親の生活があり、扶養できる限界がある場合にはその期間についても説明する必要があります。ひきこもっている当事者を脅すのではなく、信頼した上で事実を直視してもらうということです。
その上で、以下で説明する障害年金や生活保護の受給についても選択肢として提示するのがいいでしょう。

障害年金の受給

障害年金とは、障害や病気によって生活や仕事に支障が出た場合に支給される年金です。長年ひきこもっている状態だと、すぐに仕事について生計を立てていくというのはハードルが高く、就労したとしても十分な収入を得ることが難しい場合もあります。そういったときに、障害年金を受給しながら、自分の適応できる環境を探すという選択肢を選ぶことができます。

障害年金は若くても受給することが可能ですが、医師が、WHO(世界保健機関)が作成するICD(国際疾病分類)に掲載されている病気に該当するという診断を下すことが受給条件です。障害年金の受給を検討する場合は、医師に相談してみましょう。
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生活保護の受給

生活保護は、怪我や疾患などにより働くことが難しく、収入がない、もしくは不十分な場合に最低限度の生活を保障するための生活費用が給付される制度です。ICDに該当するような病気ではなかったり、保険料の未払いなどがあったりした場合には障害年金が受給できないため、生活保護の受給が考えられます。

生活保護の支給を決定するための行政側の資産調査において、親族からの援助の可否も調べられます。家族と同居をしてると、「援助が受けられる環境にある」と判断されて、生活保護が受給できないケースがあります。医師とも相談した上で、単身生活をしてもらうか、世帯分離の手続きをするかについて子どもと話し合いましょう。
参考 : 厚生労働省 「生活保護制度」
障害年金や生活保護の受給を提案した場合、当事者は反発することもあるかもしれません。しかし、10年以上ひきこもっていることは、ひきこもっていない方と比べて相当なハンデを負っていることを自覚してもらうことも必要です。この自覚をきっかけに、障害者手帳の取得やデイケア、就労移行支援などの福祉サービスへとつなぐ道を模索していきましょう。

引きこもりとその支援 まとめ

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本人の力だけでひきこもりから脱出するケースは極めて少ないとされています。ひきこもりになるきっかけは他者との関係における挫折体験ですが、ひきこもりから脱出するきっかけもまた、他者とのかかわりによってもたらされるものです。

家族はひきこもっている当事者を安心させるような対話とコミュニケーションを心がけつつ、デイケアや自助グループ、就労移行支援など、社会との接点を少しずつ回復できるように働きかけてみてください。

そして、家族もまた悩みを抱え込まず、医師や専門機関、同じ環境にいる方々が集まっている家族会などの社会資源を有効活用しましょう。早期に外部とつながることで家族の負担も減り、解決のための行動の方向性も定まるでしょう。
参考 : 斎藤環 「社会的ひきこもり 終わらない思春期」参考 : 斎藤環 「「ひきこもり」救出マニュアル〈理論編〉」参考 : 斎藤環 「「ひきこもり」救出マニュアル〈実践編〉」
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監修 : 斎藤環
筑波大学医学専門学群 環境生態学 卒業。医学博士。
爽風会佐々木病院精神科診療部長を経て、2013年より筑波大学医学医療系社会精神保健学教授。
青少年健康センターで「実践的ひきこもり講座」ならびに「ひきこもり家族会」を主宰。
専門は思春期・青年期の精神病理、および病跡学。

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